有線テレビ
東京・新宿の有線テレビ放送がきっかけとなって、大都市のテレビの難視聴対策として注目されたＣＡＴＶは、昭和２９年のテレビ放送開始の翌年にその萌芽がみられます。テレビ電波が弱くて、受信が困難な場所を救うために、付近の出頂のような所に感度のよい代表的な空中線を設け、そこからフィダーを延ばして各戸に面像を送るＭＡＴＶで、ごく自然発生的なものでした。アメリカでも１９４９年頃から共聴システムが始まり、急速に発達して、単に一つのテレビチャンネルだけでなく、たくさんのチャンネルを同軸ケーブルで配分する方法に改良されて、遠距離テレピ局の番組まで受ける商業べ−スの事業になり、このころからＣＡＴＶと呼ばれるようになりました。しかしＣＡＴＶによってテレビ放送会社の経営が不利になるとして、長い論議のすえ、ＦＣＣ、アメリカ連邦通信委員会の管轄のもとに規制を受けることになりました。特に関心を呼ぶのは、ＣＡＴＶが大都市のテレビ放送を全部受けたとしても、同軸ケーブルの能力は十分余裕があり、この空きを利用して、自主放送や他の情報サービスに、使える点である。ここに未来の情報革命のカギを握る大きな可能性が秘められています。従来、家庭まで電波で届けられていたテレビ番組を、始めから同軸ケーブルで送り、しかもこのケーブルを電話と同じように双方向通信にまで使うことができるからで、すでにケーブルユミュユケーションという言葉も生まれておリ、家から家へ、街から街へと、全国にネットワークを及ぼす有線都市の構想もありました。各家庭と中央の事務所をケーブルで結び、家庭からの注文によって画面を送り、娯楽や通信教育をするカスタムコミュニケーションが可能となりました。
自己資金とお金を借りる
家を建てる場合は自己資金がどれくらい用意できるかを計算してみましょう。計上できるのは、貯金や貯蓄、土地や株などの債券等の資産処分。親族などの援助金などです。ただしすべての自己資金を建設費に回したりせずに建設に伴う諸経費を残しておきましょう。自己資金の目安がついたらそれを元にお金を借りる借入額を想定してみましょう。全建築費の最低で２割と諸経費くらいは自己資金で賄うことが必要です。田舎暮らしであっても建築費は土地代金と違って地域差はさほどありません。建築費がオーバーする場合は間取りの変更も考慮しましょう。もちろん自己資金の割合が多いにこしたことはありません。また月々の返済額は家賃で払えるよりもやや多いくらいが限度です。平均月収の２５％以内と考えましょう。この場合、奥さんがパート勤めでもその年収は含めないで下さい。思わぬ家計の見直しが生じかねません。親子リレーローンでの返済ならば、見込むのは両親が定年になるまでの年数。退職金は老後の資金として考えましょう。
copyrght(c).Broadcasting.all rights reserved
